基準エネルギー消費効率
ストーブは2002年に省エネ法の対象となり、2019年に最新の改正が行われました。その告示は、2002年経済産業省告示第432号（制定）「ストーブのエネルギー消費性能の向上に関するエネルギー消費機器等製造事業者等の判断の基準等」、最新改正2019年経済産業省告示第46号です。
その対象範囲は石油ストーブとガスストーブのうち、密閉式（給排気を外気とやり取りするもの）と半密閉式（排気のみ外気に排出するもの）のものです。比較的冬季の気温が厳しくない地域では、開放式（給・排気ともに室内に行うもの）の石油（またはガス）ストーブを使っている世帯が多いと思われますが、それらは対象とはなっておりません（下図参照）。
ストーブのエネルギー消費効率は「熱効率（％）」です。ストーブの熱効率は以下のように算定されます。
熱効率＝（消費した燃料の発熱量－排気ガスが持ち去る熱量）/消費した燃料の発熱量×100
＜ガスストーブの基準エネルギー消費効率＞
対象となるガスストーブの対象範囲については、開放式ガスストーブ及び半密閉式ガスストーブは除外されています。その理由は、開放式ガスストーブは「熱効率を燃焼効率とした場合約100％であり、エネルギー消費効率の改善余地がほとんどないこと、またエネルギー消費効率の測定方法が確立されていないため」とされ、半密閉式ガスストーブは、「出荷台数が約500台、エネルギー消費量が約200kL（ともに2000年）と極めて少ないため」とされています。
さらに、密閉式についても密閉式強制対流式のみであり、現時点で製品出荷がないもの（放射式、自然対流式）については、将来的にも製品出荷の可能性が少ないため、下表に示すように区分は「密閉式強制対流式」のみとなっています。
| 区分 | 給排気方式 | 伝熱方式 | 機 能 |
|---|---|---|---|
| 1 | 密閉式 | 強制対流式 | ストーブ前方に熱を放流する |
対象となった密閉式強制対流式ガスストーブの設定された基準エネルギー消費効率は下表の通り82％です。
| 区 分 | 基準エネルギー消費効率（％） |
|---|---|
| １ 密閉式（強制対流式） | 82.0 |
＜石油ストーブの基準エネルギー消費効率＞
次に石油ストーブについては、その適用範囲は以下の製品を除外しています。
・開放式石油ストーブ
・密閉式石油ストーブのうち燃料消費量が2.75L/hを超えるもの
・半密閉式石油ストーブのうち燃料消費量が4.0L/h超えるもの
開放式石油ストーブを除外したのはガスストーブと同じ理由であり、燃料使用量の制限は出荷台数が少ないことによります。
省エネ法においては、石油ストーブは(1)給排気方式（密閉式、半密閉式）と(2)伝熱方式（放射式、自然対流式、強制対流式）によって下表のように区分されており、製品の普及状況から密閉式の放射式は除外されて、AからEまでの5区分となっています。
| 分類 | 給排気方式 | 伝熱方式 | 機 能 | 省エネ法の区分 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 密閉式 | 放射式 | ストーブ前方、上方に熱を放散する | 除外 |
| 2 | 自然対流式 | ストーブ全周に熱を放射する | 自然対流式(A) | |
| 3 | 強制対流式 | ストーブ前方に熱を放流する | 強制対流式(B) | |
| 4 | 半密閉式 | 放射式 | ストーブ前方、上方に熱を放散する | 放射式（C） |
| 5 | 自然対流式 | ストーブ全周に熱を放射する | 自然対流式・強制対流式（D、E） | |
| 6 | 強制対流式 | ストーブ前方に熱を放流する |
これらの区分ごとの設定された基準エネルギー消費効率は下表の通りです。「半密閉式の放射式以外のもので燃料消費量が1.5L/hを超えるもの」は算定式で規定され、それ以外は基準値で規定されています。これらの基準値を見ると、密閉式の基準値は80％台、半密閉式は60％台の数値となっています。
| 区 分 | 基準エネルギー消費 | ||
|---|---|---|---|
| 給排気方式 | 伝熱方式 | 区分名 | 効率又はその算定式(%) |
| 密閉式 | 自然対流式 | Ａ | 83.5 |
| 強制対流式 | Ｂ | 86.0 | |
| 半密閉式 | 放射式 | Ｃ | 69.0 |
| 放射式以外のものであって最大の燃料消費量が1.5L/h以下のもの | Ｄ | 67.0 | |
| 放射式以外のものであって最大の燃料消費量が1.5L/ｈを超えるもの | Ｅ | Ｅ＝-3.0Ｌ＋71.5 | |
Ｅ：基準エネルギー消費効率（％）
Ｌ：最大燃料消費量（L/h）
なお、本基準の適用年度は2006年以降の各年度とされています。また、ストーブの製造事業者等は、次の事項を製品等に表示することとされています。
（１） 品名又は形名
（２） 区分名（石油ストーブに限る。）
（３） 最大燃料消費量（規模制限あり）
（４） エネルギー消費効率
（５） 製造事業者等の氏名又は名称
<参考文献>
1）2002年経済産業省告示第432号（制定）「ストーブのエネルギー消費性能の向上に関するエネルギー消費機器等製造事業者等の判断の基準等」、最新改正2019年経済産業省告示第46号
2）経済産業省：総合資源エネルギー調査会省エネルギー基準部会、ガス・石油機器判断基準小委員会、最終とりまとめ、2002年4月3日