最近、エネルギー価格が高騰しており、商品の物価高とも相まって家計を圧迫しています。冬季においては電気とガス、燃料などの使用が増加することになり、これらの消費量をどのように減らせるかが大きな課題と言えます。これまで地球温暖化防止を目的とした省エネ対策を検討してきましたが、ここでは緊急にエネルギー代を削減する方法に焦点をあてることにします。
家庭での省エネを行うことはそれほど難しくはありません。これまでに本サイトで報告してきたことを実践していけば消費電力量を半分以下に低減できます。今回からはこれまでの報告事項をまとめて、省エネ対策のうち家庭でのエネルギーにかかる費用の削減をテーマに取りまとめていきます。
家庭の消費電力で節電が容易で効果的なものがテレビの節電だと考えられます。テレビの節電対策をまとめると以下の５つです。
① 画面（バックライト）の明るさの調節
② 節電機能を使う（無操作自動電源オフ機能等）
③ テレビに接続された不要な機器の取り外し
④ 新しいテレビへの買い換え
⑤ シチュエーションに応じたデバイスの選択
これらを行うことで、現在のテレビが消費している消費電力量を大きく低減できるでしょう。最近はテレビ番組をインターネットを通じてスマホやタブレットでも視聴できますので、ここでは「テレビ番組の視聴」で他の電子機器を利用する場合も含めた節電について記載します。
（１）画面の明るさの調節
テレビを購入した時点では画面の明るさ（バックライトの明るさ）は100％になっています。このバックライトの明るさ（以後、明るさの程度を「明度」と称します）を低減することで消費電力は大きく下げられます。今まで視聴してきた明るさに慣れてしまうと、明度を下げることに最初は抵抗があると思いますが、次第に慣れてきます。これは費用が掛からない最も効率的な方法であり、一度試してみる価値はあります。
下図は本サイトで実測した東芝REGZA 50BM620X（50インチ、４K対応）の明度別の消費電力のグラフです。下図には消費電力モードが「標準」、「節電1」、「節電2」の3種類別にバックライトの明るさと消費電力の関係を示しています。標準モードで明度を100%とした場合約130Wが消費されます。これを明度50％にすると約80Wとなり、約4割の消費電力を削減できます。
上図では3つのモードがありますが、明度0％とした場合の消費電力は3つのモード共にほぼ同じであり、モードによって明度を上げた際の消費電力の上昇カーブが異なると考えてよいでしょう。節電モード１の明度100％は標準モードの明度50％に相当し、節電モード２の明度100％は標準モードの明度25％に相当します。
節電モードの選択や明度の調節については、操作マニュアルを確認してください。東芝REGZA 50BM620Xの調節事例については、「液晶テレビ(3)-省エネ機能の利用」に記載していますのでを参考にしてください。
（２） 節電機能を使う
どのテレビ製品でも節電機能があり、代表的なものでは下表のような機能です。バックライトの明るさについては既に説明しました。「無信号自動電源オフ」は一定時間以上入力信号がない場合に自動的に電源が切れる機能です。「無操作自動電源オフ」は一定時間以上操作がない場合に自動的に電源が切れる機能です。作業を行いながらテレビを見る人はこのような機能を利用して節電を図ることも有効と考えられます。
表-1 液晶テレビの節電機能
| 節電機能 | 内 容 |
|---|---|
| 画面の明るさ（バッククライト）の調節 | バックライト(液晶パネルの背面に光源として配置される照明装置のこと）の明るさを調節して消費電力を削減。 |
| 無信号自動電源オフ機能 | 一定時間信号がないときは、自動的に電源をオフにする機能。 |
| 無操作自動電源オフ機能 | 一定時間操作を行わない場合は、自動的に電源をオフにする機能。 |
| 番組情報取得設定（取得しないを設定） | 電源がOFFの時でも番組情報を取得する機能を停止することで取得時の電力を削減する |
| 明るさセンサーによる明るさ自動調整 | テレビを見る部屋の明るさに応じて、画面の明るさを自動的に調整し、 ムダに消費する電力を低減する機能。 |
また、「番組情報取得設定」とはテレビ番組の情報を取得する機能ですが、テレビは電源OFFの時でも一定の間隔で番組情報を取得しています。この機能を設定しないことで消費電力を削減します。ただし、録画をするときにいつでも最新の番組情報を見ることができなくなります。
さらに、「明るさセンサー」により、テレビを見る部屋の明るさに応じて、画面の明るさを自動的に調整し、ムダに消費する電力を低減する機能を搭載している機種もあります。
（３） テレビに接続された不要な機器の取り外し
テレビに接続されたビデオデッキや録画用磁気ディスク（ハードディスク）等もスイッチを切っていても電力を消費します。下表にテレビ、ハードディスク等の接続時の待機電力（スイッチOFF時の消費電力）を測定した結果を示します。スイッチOFFとはリモコンのスイッチと主電源のスイッチの両方があります。
表-2 テレビとハードディスクの待機電力
| 機器（メーカー） | 型 番 | リモコンOFF | 主電源OFF | テレビON | |
|---|---|---|---|---|---|
| テレビ システム1 | テレビ（東芝, 50inch） | REGZA 50BM620X | 19-20 | 19-20 | 130 |
| HD（Elecom） | SDG-NY020UBK | 0.9 | 0.9 | 3.4 | |
| 映像出力装置（Amazon） | Fire TV stick W87CUN（第一世代） | 2.0 | 2.0 | 2.0 | |
| システム全体 | 24 | 24 | 133 | ||
| テレビ システム2 | テレビ（東芝, 32inch） | REGZA 32R1 | 20-21 | 20-21 | 95 |
| HD（IO-DATA） | HDL-LA2.0 | 1.5 | 1.5 | 4.6 | |
| システム全体 | 22-23 | 22-23 | 98-99 | ||
| テレビ システム3 | テレビ（Panasonic, 24inch） | VIERA TH-24C6 | 0 | 0 | 30.8 |
| HD（Freecom） | Hard drive classic 2 | 2.3 | 5.3 | 5.5 | |
| システム全体 | 2.3 | 5.3 | 36 | ||
注2）テレビONのハードディスクの消費電力はレディアイドル時のものです。
注3）テレビONのテレビの消費電力は標準モード（節電無し）、バックライト100％の時のものです。
注4）HDはハードディスクの略です。映像出力装置とはインターネットを介してテレビで番組を視聴する装置です。
注5）東芝 REGZA（50BM620X）は2018年、REGZA（32R1）は2010年、Panasonic VIERA（TH-24C6）は2013年の製品です。
注6）東芝 REGZAの待機電力については、50BM620Xはスイッチを切って60分後に、32R1は25分後に0となることが後日の計測で確認されました。
テレビ単体も待機電力がありますが最近の製品は概ね1W以下の電力です。ただし、番組情報取得時には少量の電気が使われます。東芝REGZAの待機電力は最大1時間程度大きな消費電力（20W程度）が継続した後、0となりますので注意が必要です（この電力の推移については、「待機電力(2)-エネルギー消費機器のまとめ」を参照ください）。
ハードディスク単体の待機電力（テレビをリモコンでOFFとした場合）は0.9～2.3Wとそれほど大きくありません。テレビはリモコンでスイッチをOFFにすることが多く、主電源をOFFにすることは少ないため、リモコンのスイッチOFFでも主電源OFFの待機電力と同じ場合が多いです。
ただし、VIERAに接続したハードディスク（Freecom製）の待機電力は、テレビのリモコンOFFの場合は2.3Wですが、テレビの主電源OFFの場合は逆に5.3Wと増加しています。これは主電源がOFFになるとテレビ側の録画機能が働かなくなるので、ハードディスク側で入力待ち状態にする必要があるためと思われます。一方、東芝のREGZAは主電源OFFでも録画が可能であるため、主電源OFFでもハードディスクの待機電力が多くなることはありません。
REGZA 50BM620Xに接続しているAmazon Fire TV stickは型番W87CUNで第一世代と言われる初期のものです。これはREGZA（50インチ）のHDMI入力端子に接続していますが、この単体の待機電力は2W程度でした。テレビをONにして、Amazonの提供するビデオを見た場合の消費電力は3～3.5W程度です。Amazon Fire TV stickの待機電力は稼働時の消費電力を考慮すると比較的大きいと言えます。
このように微量の待機電力はそれほど電気代への影響はありませんが、使用していない接続機器があれば、外しておいた方が良いでしょう。最近の機器の待機電力は大きく低減していますが、古い機器を接続している場合は意外に大きな待機電力を消費しているかも知れません。待機電力の経年的な傾向については前述した「待機電力(2)-エネルギー消費機器のまとめ」に示していますので、参考にしてください。
（４） 新しいテレビへの買い換え
エネルギー消費機器は省エネ法（経済産業省の告示による）により省エネ基準が設定され、年々省エネ性が向上しています。資源エネルギー庁によると、テレビは9年前に比べ42％省エネ（40インチテレビ、2010年と2019年の比較）になったとされています1)。
したがって、古い機器を新しく買い換えることで節電ができます。小売店は液晶テレビを販売するときに省エネ性能を表示することが義務付けられていますので、その性能を確認することでどの程度省エネができるかを判断できます。また、メーカーには製品のカタログ等に省エネ性能を表示することが義務付けられています。
新しい製品を購入する場合は省エネ基準達成率が高い機器を購入すると良いでしょう。テレビの省エネ基準（エネルギー消費効率）の評価指標は年間消費電力量です。テレビの省エネ基準は2012年度に制定されて2025年度までを目標とする基準と、2021年に改訂されて2026年度以降を目標とする基準があります2)。
テレビの画素数（FHD以上：2K、４K、８Kと、その他のもの：2K未満）、画面サイズ、動画表示（ノーマル、倍速、4倍速）、付加機能の数（ダブルデジタルチューナー、DVD、HDD、ブルーレイディスクレコーダーの内蔵数）により区分されて、省エネ基準を設定しています。
下図に画素数がFHD以上（2K、4K、８K）で、動画表示別、付加機能の数別、画面サイズ別の2025年度までの省エネ基準（年間消費電力量）を示しています。省エネ基準は動画表示が速いほど、付加機能の数が多いほど、画面サイズが大きいほど大きな値となっています。なお、2025年度までの省エネ基準の指標となる年間消費電力量は1日4.5時間視聴する前提で計算されています。
注2）DF、DG、DHは「動画表示」の程度を指し、以下の通りです。
DF（液晶ノーマル）：液晶パネルを用い、1秒間に60コマ以上120コマ未満の静止画を表示するもの
DG（液晶倍速）：液晶パネルを用い、1秒間に120コマ以上240コマ未満の静止画を表示するもの
DH（液晶４倍速）：液晶パネルを用い、1秒間に240コマ以上の静止画を表示するもの
注3）DF等の後ろの数字は「付加機能」の数を示します。付加機能とは、ダブルデジタルチューナー、DVD（録画機能を有するものに限る）、HDD、ブルーレイディスクレコーダーを言います。
出所）1999年通商産業省告示第192号「テレビジョン受信機のエネルギー消費性能の向上に関するエネルギー消費機器等製造事業者等の判断の基準等」、最終改定2021年経済産業省告示第111号
上の図の省エネ基準値について、事例を基に説明します。例えば前述した東芝REGZA 50BM620Xの省エネ基準値（目標年度2025年）は以下の通りです。
＜東芝REGZA 50BM620Xの諸元＞
●画素数：4K
●動画表示：液晶ノーマル
●付加機能の数：１（ダブルデジタルチューナー）
●画面サイズ：50インチ
●年間消費電力量：97kWh/年
上記の諸元より、省エネ基準の分類は「DF1」となります。上図より、DF1の50インチの省エネ基準は216kWh/年です。本製品の年間消費電力量は97kWh/年ですので、省エネ基準達成率は以下の通り222％です。
省エネ基準達成率＝省エネ基準値/年間消費電力量＝216/97＝222％
この式から分かるように、省エネ基準達成率は機種別に設定された省エネ基準値を基に算定されるので、同一の機種（DF1、DG2など）および画面サイズの製品を比較をするときに有効です。もし、異なる機種および画面サイズの製品を比較するときは年間消費電力量を確認する方が良いでしょう。
小売店での省エネ性能の表示は多段階評価を採用しています。2025年度目標の多段階評価は星の数（最高点は５つ星）で表していました。下表に示す通り、省エネ基準達成率のランク別に星の数が決まります。本製品の場合は省エネ基準達成率が222％ですので、4つ星となります。
表-3 多段階評価値の省エネ基準達成率（目標年度2025年度）
| 多段階評価 | 省エネ基準達成率 |
|---|---|
| ★★★★★ | 246％以上 |
| ★★★★ | 198％以上246％未満 |
| ★★★ | 149％以上198％未満 |
| ★★ | 100％以上149％未満 |
| ★ | 100％未満 |
なお、2021年の省エネ法の改正で省エネ基準の算定方法と多段階評価の方法が変わりました3)。省エネ基準の改定は、2026年度を目標とする製品に対して省エネ基準の算定方法を定め、多段階評価の方法は多段階評価点とされました。多段階評価点とは最高点を5.0、最低点を1.0とした41段階の評価方法です。
2026年度目標の省エネ基準の算定では、テレビの視聴時間を1日5.1時間とするものとされました。本製品は2025年度基準での年間消費電力が示されており、新しい基準の数値は分かりませんが、単純に4.5時間から5.1時間に増えたとして比例計算すると110kWh/年です。新しい省エネ基準の算定法によると省エネ基準は117.5kWh/年となり、省エネ基準達成率は以下の通り107％になります（2026年度の省エネ基準の算定法については、「液晶テレビのエネルギー消費効率」を参照ください）。
省エネ基準達成率＝117.5/110＝107％（2026年度基準）
本製品は2025年度目標では星4つの高評価でしたが、2026年度目標の場合の多段階評価点は以下の通り、3.1となります（多段階評価点の算定方法は「小売事業者の省エネラベル表示制度」を参照ください）。
多段階評価点＝3.0+（1.5/98）・（省エネ基準達成率－100）＝3.1
2025年度目標と2026年度目標の省エネ性能を表すラベルを下図に示します。ラベルには多段階評価の他に省エネ基準達成率や年間消費電力量も記載されています。液晶テレビを買い換える場合は、ラベルの違いに留意するとともに、2026年度目標の厳しい基準を基に選定する方が良いでしょう。なお、製品の省エネ評価情報は以下のサイトで確認することができます。
資源エネルギー庁：省エネ型製品情報サイト (seihinjyoho.go.jp)
（５） シチュエーションに応じたデバイスの選択
最後の節電手段は視聴の状況に応じてデバイスを変えるというものです。最近ではテレビ番組をインターネットを通じてスマホやタブレットでも視聴できますので、ここではこれらのデバイスを利用した節電の効果を整理します。
家庭においてはテレビがそれぞれの部屋にあって、家族や個人で自由に選択して見ていることと思われます。朝食や夕食時にはリビングの大型テレビ、その後は個人の部屋で小型のテレビを見るなど、シチュエーションに応じてテレビを見ていると思われます。一方、大型のテレビを1人で何時間も見ていることがあるかもしれません。
確かに大型の画面は迫力があり、映画を見る場合は映画館にいるような気分になるかもしれません。しかし、最近の電気料金の状況からテレビの画面サイズによってどの程度消費電力が異なるかを認識することが必要です。下図に販売されている液晶テレビの画面サイズ別の定格電力と年間消費電力量の平均値を示します。画面サイズが32インチの定格電力は51.1Wですが65インチは236.7Wと4.6倍になります。
また、画面サイズが32インチの年間消費電力量は58.4kWhですが65インチは204.8 kWhと3.5倍になります。月平均の電力料金の差は約400円になり、年間では約4,800円になります（33円/kWhで計算）。一人で見るときは小型のテレビで見るなどで節電が可能です。
ところで、この年間消費電力量ですが、これは節電機能などを利用し、前述した通り1日4.5時間の視聴を前提として計算されています。節電機能を使わなかったり、視聴時間が1日4.5時間よりも多かった場合は、この値より増加します（年間消費電力量の計算方法の詳細は「液晶テレビのエネルギー消費効率」に記載しています）。
また、テレビの視聴をする場合にテレビの画面サイズを考慮するだけでなく、テレビ番組を見ることができるデバイスを活用することも有効です。最近はインターネットを利用してテレビ番組を見ることができ、スマホやタブレットなどを利用する方法もあります。下表にタブレットの一例としてipadの充電に要する消費電力量を示します。
表-4 タブレットのバッテリー充電のための消費電力量
| 型 式 | 画面サイズ | 充電時間 | 消費電力量 | |
|---|---|---|---|---|
| タブレット | ipad mini 2 | 7.9インチ | 3時間50分 | 27Wh |
| ipad 第7世代 | 10.2インチ | 約5時間 | 51Wh |
画面サイズが7.9インチのipad mini 2の充電に要する消費電力量は27Whであり、10.2インチのipad第7世代のそれは51Whです。そして、ipad第7世代を使って3時間テレビ番組を視聴したところバッテリー残量が25％消費していました。このことから満充電のバッテリーからは概ね12時間の視聴が可能と思われます。
一方、50インチの液晶テレビを12時間視聴すると1,560Whが消費され（明度100％の場合）、節電モード1でも1,000Wh消費する（明度100％）ことになり、ipad第7世代で視聴すれば1/20から1/30の消費電力量で済むことが分かります。
今年のサッカーワールドカップのように深夜にテレビ番組を見るときは、イヤホンを使ってipadで見ることが大変役に立ちました。前述したテレビ視聴の3時間は、Abemaテレビで日本とクロアチアの試合を見た時間です。残りの試合もこの方法で楽しむ予定です。
＜参考文献＞
1）資源エネルギー庁：公式Webサイト、省エネポータルサイト、家庭向け省エネ関連情報、機器の買換で省エネ節約、https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/general/choice/
2）1999年通商産業省告示第192号（廃止・制定）「テレビジョン受信機のエネルギー消費性能の向上に関するエネルギー消費機器等製造事業者等の判断の基準等」、最終改定2021年経済産業省告示第111号
3）2006年経済産業省告示第258号（制定）「エネルギー消費機器の小売の事業を行う者その他その事業活動を通じて一般消費者が行うエネルギーの使用の合理化につき協力を行うことができる事業者が取り組むべき措置」、最終改定2021年8月31日経済産業省告示第194号